こんにちは！
ムコパパです。
このブログではSDGsについて学んで実践できる情報を発信しています。
私たちが生活する上で欠かせないエネルギーとして電気があります。
日本では当たり前のように使える電気ですが、一部の国や地域では、電気を使えない生活を送る人たちがいます。
電気が使えないことによって生活が不便になるだけでなく、経済や産業の発展に遅れが生じるために先進国との格差がますます開いてしまうというデメリットがあります。
私たちの住む日本は、発電を化石燃料に依存している割合が高く、石炭や天然ガスも輸入に頼っているためエネルギー自給率が低いことが課題です。
化石燃料をはじめとしたエネルギー資源は、このままでは100年で枯渇してしまうと言われているため、迅速に再生可能エネルギーに切り替える必要があります。
私たちにできることはないの？
それは「再生可能エネルギーで発電する電力会社に乗り換えること」です。
電力自由化により、様々な特徴の電力小売り業者が発足しました。
その中には自社の太陽光発電システムを利用した企業や、バイオマス燃料を燃焼させることにより環境とサステナブルに配慮した企業もあります。
そうした電力会社に乗り換えるだけで、気候変動対策となるアクションを起こしたことに繋がります。
また、排出されるCO2のうち「家庭由来」のCO2が占める割合は多く、「節電」や「家電の買い換え」などはとても効果的であると言えます。
僕は最初はSDGsのことなど全く知らない、ごく普通のサラリーマンでした。
しかし我が子が産まれ、地球温暖化が進むこの世界を改めて見回して、
「我が子が安心して暮らせる地球を残したい！」と思うようになったのです。
そしてSDGsの本やニュースを読み漁り、私たちにできることを発信するようになりました。
この記事ではSDGsの目標7「エネルギーをみんなに。そしてクリーンに」について解説していきます。
一緒に学んでいきましょう！
のターゲット
- 7.1 2030年までに、安価かつ信頼できる現代的エネルギーサービスへの普遍的アクセスを確保する。
- 7.2 2030年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。
- 7.3 2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。
- 7.a 2030年までに、再生可能エネルギー、エネルギー効率及び先進的かつ環境負荷の低い化石燃料技術などのクリーンエネルギーの研究及び技術へのアクセスを促進するための国際協力を強化し、エネルギー関連インフラとクリーンエネルギー技術への投資を促進する。
- 7.b 2030年までに、各々の支援プログラムに沿って開発途上国、特に後発開発途上国及び小島嶼開発途上国、内陸開発途上国のすべての人々に現代的で持続可能なエネルギーサービスを供給できるよう、インフラ拡大と技術向上を行う。
世界の現状
世界では7億9000万人の人々が電気を使えない状況にあります。
電気がない生活は不便なだけでなく、様々な弊害があります。
- 料理や暖房に使うための薪や炭を手に入れる必要がある
- 薪や炭を手に入れるために人手と時間が使われる
- 薪を作るために森林を伐採する必要がある
- 薪や炭の煙が室内にこもり健康被害が出るばかりか大気汚染と気候変動につながる
- 夜に明かりがないため活動できない
- 夜に活動できないため、産業、経済、医療、教育分野の発展が遅れる
SDGs目標7の「エネルギーをみんなに。そしてクリーンに」という言葉には、上記のような問題も込められています。
産業革命から地球温暖化へ
18世紀の産業革命以降、エネルギーの消費量は急速に増加しました。
現在、主に使われているエネルギーは、石油、石炭、天然ガスなどの化石燃料です。
化石燃料は、エネルギーを作り出す時に二酸化炭素が発生します。
二酸化炭素は地球温暖化の原因になるため、化石燃料が問題視されています。
化石燃料は有限のエネルギーでもあり、植物や微生物の死骸から長い年月をかけて作られるため、すぐにエネルギーを作ることができません。
このまま使い続けていくと100年後には資源が枯渇すると言われています。
エネルギー資源の枯渇問題を解決しようと世界が力を入れているのは、エネルギーを化石燃料から「再生可能エネルギー」へ転換することです。
再生可能エネルギーとは、太陽光、水力、風力、地熱などの自然界から作られる、有限ではないエネルギーのことを言います。
二酸化炭素を出すこともなく環境にも優しいクリーンなエネルギーで、先進国を中心に取り入れられています。
世界の最終エネルギー消費の約17.9％が再生可能エネルギーです。
エネルギー資源がない国であっても、発電所を作れば電気を作れるようになるため、電気が使える地域とそうでない地域での格差を埋められると期待されています。
- 産業革命以降、人類が依存してきた化石燃料によって気候変動が進む
- 化石燃料などの資源があと100年で枯渇する
- 再生可能エネルギーにシフトすることが急務
日本の現状
日本のエネルギー消費量は世界第4位です。
それにもかかわらず、エネルギー自給率は11.8%と他国と比べ非常に低く、ほとんどのエネルギーを海外に依存しています。
経済産業省によると、日本の電気事業者が発電している電気の多くは、石炭・液化天然ガスなどを燃料とした火力発電から作られるものです。
全体の発電電力量に対して、石炭が29.7％、液化天然ガスが37.6%を占めており、日本はエネルギーを石炭と液化天然ガスに依存していることがわかります。
日本における発電電力量のうち、再生エネルギーが占める割合は約18％（水力を除くと10.3％）と他の先進国と比べると低い数字です。
- 電気消費量が高いが、エネルギー自給率は低い
- 発電方法のうち、石炭や天然ガスなどの化石燃料が占める割合が多い
こうした状況を打破しようようと、経済産業省・資源エネルギー省が再生可能エネルギー事業支援を行っています。
たとえば、電力自由化に伴って再生可能エネルギーを供給する電力会社が増えました。
自社保有の巨大な太陽光発電システムを持つ電力会社も登場しています。
また、バイオマス発電施設を日本各地に設置する企業の例も見られます。
私たちにできること
私たちにできることは、大きく3つあります。
- 電気の使用を控える
- 再生可能エネルギー使用率の高い電力会社へ乗り換える
- 世界各国の電力事情を知る
日本全国のエネルギー消費量のうち、約30%が家や個人店などで使うエネルギーが占めています。
各家庭で行うちょっとした節電が塵も積もれば山となって、火力発電による二酸化炭素排出量を減らします。
再生可能エネルギー使用率の高い電力会社に変更することも1つの方法です。
デンマークやドイツなどヨーロッパの国々は、1人あたりの発電量に対する再生可能エネルギーの割合が高いとされています。
再生可能エネルギーを導入している国について知ることで、日本や私たちのありかたについて考えるきっかけになります。
- 電気が使えないことで産業や経済、医療に影響が及ぶ
- 電気の代わりに薪や炭を燃やしていることから、環境や健康をそこなう恐れがある
- このままでは100年後にエネルギー資源が枯渇する
- 再生可能エネルギーへシフトして持続可能なエネルギー供給を実現することが急務
- 日本の課題としてエネルギー自給率と再生可能エネルギー使用率を高める必要がある
最後まで記事を読んでいただき、ありがとうございます。
これからも一緒にSDGsについて学んで行動していきましょう！
まずはできることから！
できそうなことから！
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